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アメリカ通信最大手が“オンラインゲーム軽視”発言？ ゲーム業界反発 |
2009.09.17 |
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アメリカのブロードバンド普及率は、世界の中では20位（60％）と、意外にもあまり高くはない（ちなみに1位は韓国で95％、日本は16位）。これを鑑み、オバマ政権は経済再生の一環として、ブロードバンド整備を押し進めているところ。
そんななか、同国最大手の通信会社AT&Tは、「オンラインゲームはブロードバンドの需要のなかでは中核を占めるものではない」という主旨の発言をしたために、ゲーム業界が反発している。
ニュースサイト“Ars Technica”の報道によれば、上の発言は、ブロードバンドの普及を行うにあたり、ブロードバンドの定義を明確にしておきたいと考える連邦通信委員会（FCC）に向けて行われたもの。
この中でAT&Tは、「ブロードバンドの恩恵に一切浴していないアメリカ人にとって、今日差し迫った問題は、リアルタイムで双方向通信を行うゲームができないことではない」と断言。利用目的としてはオンラインでの学習/職業訓練/労働を念頭におき、電子メールやインスタントメッセージの利用、ウェブ閲覧が確実にできるようにすることを優先すべきだとしている。
つまり、AT&Tはオンラインゲームに否定的ではないのだが、今はまだ“あこがれのサービス”と位置づけておくべきというわけだ。
上の発言を聞いて、同国のゲーム業界団体ESAはさっそく反論。「オンラインゲームがネットの未来において担う意義は、今日までの電子メールやウェブ閲覧に劣らない」とし、ゲームは世界中の人々をつなげ、協力やリーダーシップのスキルを教えるほか、表現の力も与える――つまり、ゲームは娯楽だけではなく実社会の役にも立っている――と強調している。
今の状況を見渡してみても、多くのゲーマーにとって、オンラインゲームを快適にプレイしたいという気持ちは、ブロードバンドを導入する強い動機の1つになっているはず。「ネットサービスを提供している通信会社が“メールできればオッケー”という見識でいいのか！」と、アメリカ人ゲーマーたちのフラストレーションは大いに高まっている。
（中島理彦）
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