学校で起きた銃乱射事件などの影響により、暴力ゲームへの風当たりがとくに厳しくなっているドイツ。その国で、「暴力ゲームは米軍が仕組んだもの」という説が飛び出した。

　この説を唱えるのは、教育研究家のRenate Hansel氏とRudi Hansel氏。ドイツ発の国際月刊誌“Current Concerns”に掲載された両氏の寄稿文によると、「アメリカ国防総省は90年代、陸軍と警察に向けて、接近戦の訓練に使える殺人シミュレータを開発。これが一般市場でも個人向けに販売され、コンピュータ/ビデオゲーム業界は急成長した。そして今日に至るまで、いわゆる殺人ゲームは児童や若者の間で猛威を振るっている」という。

　「人の殺し方を教える米陸軍の電子プログラムは、民間人の社会から一掃して兵舎に突き返すべきだ。国の防衛や犯罪撲滅によくても、一般家庭の子供部屋や居間には置くべきではない」と断じる両氏。

　このほか、第2次大戦直後のドイツで、戦争を題材とした玩具に規制が加えられたことを例にとり、暴力的な描写を含むゲームが、児童・若者に与える悪影響を延々と列挙している。

　しかし、“黒幕は米軍”との主張を裏付ける肝心の根拠は示されていない。たしかに、陸軍は若者へのアピールのため、21世紀に入ってから戦争アクションゲーム『America's Army』を無料配布しているし、その後、兵士訓練用のゲーム開発にも多額の予算を投じているのだが。

　なお、この陰謀説の存在を報じた米ニュースサイト“GamePolitics”には、「開いた口がふさがらん」「ゲームに貢献した発明家のラルフ・ベアってドイツ生まれだったよな？」など、多数のツッコミコメントが寄せられているところだ。

（中島理彦）

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