先週、アメリカでは「若年層の8.5％はゲーム中毒」という研究結果が話題を呼んだ。“およそ10人に1人”というこの割合は思いのほか高く、一般メディアも大きく報じたが、ゲーム業界の内外から、研究の妥当性に疑問をとなえる声も噴出している。
もともとこの研究は、アイオワ州立大学のDouglas Gentile博士と、非営利団体“National Institute on Media and the Family（以下、NIMF）”が協同で行ったもの。市場調査会社から提供された1,178人分のサンプルデータを、ギャンブル中毒の徴候と照らし合わせた。その結果、「8歳から18歳までのアメリカ人のうち、8.5％はゲーム中毒の徴候を示している」ことがわかったのだという。
Washington Postなどはこの結果を大きく報じたが、その直後から、疑問の声があちこちで噴出。ゲーム業界団体ESAが論文を載せた学術誌に苦情を申し立てたほか、面白いことに業界の外でも、学界や一般メディアなどからの指摘が目立っている。以下にその例を挙げてみよう。
・ハーバード大学のCheryl Olson博士（ゲームの暴力的描写が子供に与える影響について疑問を呈した本「Grand Theft Childhood」の共同著者）
「ギャンブル中毒の人に向ける質問を、そのままぶつけるのは適切なのか」
「8歳の子供が成人対象のネットアンケートに正しく答えられたか疑わしい」
・Oregon Health Science大学のJerald Block博士（精神医学者）
「圧力団体の支援を得た研究なので、追試を行うべきだ」
「調査が行われたのは（年末商戦直後の）1月なので、本来より高い数値が出た可能性がある」
「精神科医から中毒と認定されたわけではない」
・ABC Newsの世論調査担当、Gary Langer氏
「ネットアンケートの回答者たちは全国の縮図とはいえず、偏った結果が出た可能性がある。本当に無作為に選ばれたサンプルを用いるべきだ」
※この指摘には、論文を作成したGentile博士が自ら「データの抱える問題を把握していなかった」と認めたとのこと。 |
さらに、一連の報道に注目してきたブログニュースサイト“Game Politics”は、これらの指摘を踏まえ、研究の当事者のひとりであるNIMFの会長、David Walsh氏にコメントを求めた。Walsh氏は「賛否両論あるかもしれないが、研究は新たな討論の機会を提供したことは確か。1つの研究例だけではゲームの中毒性を決定づけられない。今後もさらなる研究が必要だ」と語っている。さすがに、あまり強気な発言はできなかったようだ。
（中島理彦）
【関連コンテンツ】
・欧州初の“ゲーム中毒”診療所が「相談客の9割は中毒ではない」と
|
