先週、米陸軍が新兵採用を視野に含め、オンラインゲームコミュニティサイト“Global Gaming League（GGL）”において巨額の資金を投じるスポンサーになることをお伝えしたが、米国ではさっそくこの動きに反発する声が出はじめ、複数のニュースサイトで報じられている。

　米軍の新兵採用方式に反対する運動団体“Project on Youth and Non-military Opportunities”のRick Jahnkow氏は、「ここ20年、若者文化に軍国主義を根づかせようとする動きが進行しており、今回もその一環といえる。若者のものの考え方や世界観に影響を与えるもので、非常に危険だ」と述べている。

　反戦運動団体としての活動を繰り広げている“American Friends Service Committee”のOskar Castro氏も、新兵採用にあたり、戦争の醜い一面を見せないのは間違っていると主張。陸軍が無料配布しているゲーム『America's Army』をプレイしたこともある同氏は、「なぜ、仮想現実の中で、母の名を叫びながら死んでいく兵士を描かないのか？　戦争のありのままの姿を見せるべきだ。ゲームなら死んでもやり直せるが、現実はそうはいかない」と語っている。

　たしかに、陸軍の新兵採用はこのところ、企業のマーケティング戦略に近づいていることは事実といっていいかもしれない。新兵募集キャンペーンが、新製品のコマーシャルのようにイメージ先行になっていることが、こうした団体にとって大きな気がかりになっているようだ。

（中島理彦）

【関連記事】
欧米ゲーム事情：陸軍の新兵集めは、オンラインゲームサイトが効果的!?