昨年の初夏、クライムアクションゲーム『GRAND THEFT AUTO: SAN ANDREAS』に性描写が隠されていることがユーザーのMOD（改造プログラム）によって発覚してからというもの、開発元Rockstar Games社と親会社のTake-Two Interactive社に対する攻撃や批判の声は衰えることがない。例を簡単にまとめてみると、

• 若年層の暴力・殺人事件を引き起こした原因と名指しされ、多くの訴訟を抱えることに
• 連邦取引委員会が、Take-Two社の広告戦略に問題がなかったか、調査を実施（これは結局“シロ”と出た）
• 証券取引所委員会が、自社株購入権の付与に問題がないか、調査を開始（ただしこの調査は、Take-Two社だけでなくElectronic ArtsやActivisionなどの企業も多数対象になっている）
• ニューヨークの大陪審から召喚状を受け、性描写や会計の問題について説明するよう要求される

　まさに“踏んだり蹴ったり”の1年だったわけだが、Take-Two社の株価だけを見ると、今年のはじめには重役の辞任やアナリストの評価引き下げによって大きく下落したものの、7月から現在までにかけて、9.06ドル（US）から14.35ドルと60％も上昇している。

　たしかに騒動の間も、同社は2K Gamesや2K Sportsといったブランドで着実にヒットを出し続けていたのだが、マーケットニュースサイト“MarketWatch”の報道によれば、やはり何といっても『GRAND THEFT AUTO』シリーズの力が大きいようだ。今後は、プレイステーション・ポータブル向けの『GRAND THEFT AUTO: VICE CITY STORIES』が米国で10月末に発売、さらに、Xbox 360とPLAYSTATION 3向けの新作『GRAND THEFT AUTO 4』のリリースも予定されている。
　 市場関係者の冷静な視点からすると、Take-Two社は問題がまったくないとは言えないながらも、健全な経営状態を保ち続けている企業。むしろ、世間の風当たりが強すぎるということらしい。

※画面はPSP『GRAND THEFT AUTO: VICE CITY STORIES』のもの

（中島理彦）