イベントレポート

【CEDEC 2009】『ファイナルファンタジーXI』開発と運営に分かれた理由

2009.09.03

	『ファイナルファンタジーXI』関連情報
	『ファイナルファンタジーXI』公式サイト

スクウェア・エニックスコミュニティ＆サービス部グローバルオンラインプロデューサーのSage Sundi氏

　2日目を迎えた、「パシフィコ横浜」で開催中のゲーム開発者向けカンファレンス「CEDEC 2009」では、『大航海時代Online』のように、オンラインゲーム関連の講演も多く開かれている。中でも、注目を集めたのが、こちらの「FINAL FANTASY XIグローバル運営とスペシャルタスクフォースのすべて」。

　本講演では、スクウェア・エニックスのコミュニティ＆サービス部グローバルオンラインプロデューサーSage Sundi氏が登壇。Sundi氏は日本国内、海外での『ファイナルファンタジーXI』の運営に携わった経験を生かして、同作の運営体制、さらには不正RMT（リアルマネートレード）への対応策について語っている。

◆「開発」と「運営」は分業すべきか？

　『ファイナルファンタジーXI』に限らず、およそオンラインゲームに直接関わる業務としては、「開発」と「運営」に大別される。「開発」はゲーム内のコンテンツ制作やアップデートの準備などを行い、「運営」はユーザーへのサポート業務を行ったり、イベントを企画／実施する。

　まずSundi氏はオンラインゲーム、特にMMORPGの運営体制において、「開発」と「運営」を分業すべきかという議題を上げ、語り始めた。『ファイナルファンタジーXI』の業務は、「開発」と「運営」に分類をすると以下のようになる。

【開発】
・拡張版を含んだゲーム開発
・ユーザー意見のフィードバックを吟味
・開発したものを発展させる
・不具合の修正
・以上を4言語（日本語、英語、ドイツ語、フランス語）、3プラットフォーム（PC、PS2、Xbox 360）で実現する

【運営】
・カスタマーサポート
・コミュニティーサポート
・NOC※を運営チーム内に設置
※Network Operations Center＝ネットワークを管理する施設

　こうして挙げてみると、運営チームは忙しくないように思えてしまうが、業務内容を細かく見ていくと激務であることが分かる。

　まず「カスタマーサポート」とひとくちにいっても、本作では過去7年間のサービスにわたってサポート業務を1日たりとも休んでいない。土日・祝日はもちろん、サーバー設置場所の建物がメンテナンスで停電する場合などはデータセンターから対応する徹底ぶり。
　さらにサポート窓口への問い合わせ件数を年間でみると、メールや電話で10万件、ゲーム内からの報告でさらに10万件と莫大な数にのぼることも明かされた。

　コミュニティーサポートとは、ユーザー参加型のイベントを企画するほか、ユーザーが形成したコミュニティで上がる意見や要望を取り上げるといった役割も担う。
　また、NOCを運営チーム内に設置するという、業界でも珍しい体制をとる理由についてSundi氏は「危機管理の一環です。危機の迅速な解消と、ユーザーへ素早い告知を行うことが可能になります」と語った。

　結論は、「開発」と「運営」は分業するべきということになる。　「開発」はいわば“掘り下げていく”作業であり、「運営」は“穴をふさぐ”作業なので、そもそも分業には向いていないし、作業の絶対量からいっても両立は難しいからだ。

　また、Sundi氏は「開発」と「運営」が分業する意義については、「対立する要素（部署）をあえて設置することで、フェアな議論が生み出せる」といった、興味深い見解も示した。
　たとえば、未完成の新モンスターのコンセプトアートがあったとする。開発は未完成の作品（コンセプトアート）を世に出したくないが、運営／経営側はユーザーの期待感を煽るために公開すべきと考える。
　どちらの意見も“正しさ”という観点からみれば、“正しい”フェアな意見だが、より多くの人間が納得する選択となった時、おのずと選択はしぼられる。その結果は、今まで弊誌でもお伝えしているとおりだ。

◆7年におよぶ不正RMTとの戦い

　ゲーム内の仮想通貨を、現実のお金に換金することで利益を上げるRMT（リアルマネートレード）。中でも問題視されるのが、ゲーム内での違法行為を通じて得たり、犯罪性のある手段で手に入れた仮想通貨を換金する「不正RMT」だ。

　『ファイナルファンタジーXI』の運営チームには、こうした「不正RMT」で利益を上げる業者への対応を専門とする部署「STF」（Special Task Force）が存在する。ここでは、両者間の7年におよぶ攻防の歴史が明かされた。

【第1期：チート期】
　ワープやアビリティを不正利用してギルを稼ぐ、単純チートが蔓延。
対抗策：
・ログ（動作や通信の記録）を強化、後の自動検知につながる
・ログを解析／分析するツールを作成

【第2期：Bot期】
　釣りシステムの悪用、話しかけると反応する高性能Botも出現。
対抗策：
・ログのさらなる強化、
・釣りシステムの変更

【第3期：不正アクセス期】
　ウェブページを通してのアカウント盗用が発生。フィッシングサイトを利用したり、セキリュティのぼう弱性をつかれる。
対抗策：
・啓蒙活動、被害者救済の強化
・疑わしいIPアドレスをブロック
・ワンタイムパスワード導入
・警察と連携

【第4期：栽培期】
　わりと目立たない生産「栽培」に不正利用の矛先が向く。一般ユーザーと見分けづらくもなった。
対抗策：
・疑わしいIPアドレスをブロック
・アカウント情報の分析強化
・一般ユーザーに影響がでにくい仕様変更を実施

【第5期：チャージバック期】
　盗難カードを使っての入会が見られるように。「栽培」の不正利用、アカウントの大量投入などと相まって被害は拡大。
対抗策：
・3Dセキュアの導入
・アカウントのスクリーニングを強化

　今現在、「STF」が対抗しているのは第5期のチャージバック期。盗難カードを使用して、入会されたり支払いが行われても、本来のカードの持ち主に対して金額を請求できない取決め「チャージバック」が、売上に打撃を与えるのだ。
　Sundi氏は「不正RMT」対策の基本はログにあると語る。不正利用に対抗するにあたっても、過去のログを見ることは有効。さらにログの解析を進めていくことで、後に自動検知を組み込ませるといったことも可能になるのだ。ログの保存期間についても「2週間くらい保存しておけば、不正利用社者の動向を追いやすい」としている。

　「RMT業者との共存はあり得ない、今後も徹底的に対抗していく」とSundi氏は強く語りセッションを締めくくった。